一軒家購入は2020年以降にしなくてはいけない3つの理由

家を買うタイミングは2020年以降。東京オリンピックの後、不動産価格の値下がりを狙え!【1度目の絶好機】

おすすめの家を買うタイミングとして、今から一番近いのが東京オリンピックの後。
下のグラフはオリンピックが開催された国の景気動向

これまでオリンピックが開催された都市や国では、オリンピックの後に景気や不動産相場が大きく落ち込むケースが少なからずあった。これは、オリンピック前のインフラ整備や関連施設建設の公共投資がひと段落し、経済成長が鈍化するためだ。

沖有人「50歳からの「ご自宅戦略」ABC」セブン&アイ出版

実際に、1998年から2008年の各開催地の状況(前出のグラフ)を見ても、1996年のアトランタオリンピック(アメリカ)以外は全て景気が後退しています。
このように見て行くと、東京オリンピック後の日本の景気動向には不安を感じますが、家を買うタイミングとしては、買い時という見方もできます。

家を買うタイミングは2022年以降。生産緑地が大量に宅地化される時期を狙え!【2度目の絶好機】

三大都市圏とその周辺地域で今まで「農地」として利用されていた土地が、

2022年に「宅地」となって大量に市場に出てくることが想定されています。

主な都府県の生産緑地の面積

出典:国土交通省「都市計画区域、市街化区域、地域地区の決定状況」のデータを元に当サイトが作成

大量の土地が一気に出てきて、土地の価格が大幅に下がるんじゃないかという、「生産緑地の2022年問題」。
「生産緑地の2022年問題」とは、次のような理由により、地価が大幅に下落することが予想されている問題のことです。

1992年より、生産緑地制度が導入されました。敷地面積が500平方メートル以上で、期間中は営農に専念することなどの一定条件を満たしたうえで、自治体に農地を申請すれば、以降30年間にわたって、固定資産税は税率の安い農地の扱いとし、相続税については納税が猶予されることになりました。対象となったのは、東京23区、首都圏、近畿圏、中部圏内の政令指定都市その他整備法で規定された一部の地域です。
これらの生産緑地の多くが、2022年に30年の期間満了を迎えます。
(中略)
生産緑地制度が解除される2022年以降、郊外ベッドタウンにある大量の農地が「宅地」として、不動産マーケットにあふれてくることが予想されています。

牧野知弘「マイホーム価値革命」NHK出版新書

この「生産緑地の2022年問題」に対して国は2017年に法改正を行い、都市農業振興のため2022年以降も生産緑地指定を10年ごとに延長できるようになりました。これにより、大量の「農地」が「宅地」となって「一気に市場に出てくる」ことは抑制されました。
一方で、高齢化や後継者不足により2022年以降は農業を継続しない農家の方が、農地を売却したり宅地に転用することが予想されています。このように宅地の供給量が増えることによって、不動産価格が値下がりすることが考えられます。

家を買うタイミングは2025年以降。相続されず売りに出される良物件が増加する時期を狙え!【3度目の絶好機】

「2025年問題」は、日本で最も人口の多い団塊の世代(1947年から49年に生まれた人たち)が
2025年に75歳になって、日本の人口の約20%が75歳以上の後期高齢者になること。

日本人の平均寿命は2016年の統計だと、女性87.14歳、男性80.98歳。

自分たちは住まずに、売却したり、賃貸にしたりする人が多くて、そんな物件がどんどん出てくるんじゃないかと予想されている。

解説
「2025年問題」とは、各世代の中で最も人口の多い団塊の世代(1947年~1949年生まれの人)が75歳以上の後期高齢者になり、国民のおおよそ3人に1人が65歳以上、5人に1人が75歳以上という超高齢化社会になることです。
高齢化の推移と将来の推計
目盛り左:人口(棒グラフ)・目盛り右:後期高齢者の割合(折れ線グラフ)

出典:内閣府「平成29年版高齢社会白書」この頃の住宅市場について、専門家は次のように述べています。
※下記の記事では「2022年」と記されていますが、団塊の世代が後期高齢者となる頃ということで「2025年問題」同じ意味です。

2022年頃にはこれまで都市郊外部でマイホームを所有してきた団塊世代も「後期高齢者」の仲間入りをする。彼らの中には相続が発生したり、空き家になることで賃貸や売却に拠出される物件も激増しはじめるであろう。
家を買うならこの大変革が発生する2022年以降がよい。郊外では土地も驚くほど安い値段で買うことができるだろう。今までのような狭小住宅なんかに住まずとも広々とした一戸建てがローンの負担も少なく手に入る時代になるのだ。現在の低金利や税制優遇に惑わされてあわてて買うことなんてないのだ。

牧野 知弘「家を買うなら2022年以降にしよう」文春オンライン

このように、団塊の世代が後期高齢者になる頃には、不動産市場は買い手市場となり、家を買うには良いタイミングになると考えられます。

2035年以降、世帯数が減少し、不動産価格が値下がる時期が来る!【3度目の絶好機以降】

2025年に75歳になった人たちは、2035年頃には死亡数が急増すると予想されているの。

全国の世帯数は2025年にピークを迎えて、その後は減少していく。
2033年頃には空き家が3割を超えてくると予想されてる

日本の世帯数と空き家率の予測

解説
団塊世代の死亡数が一気に増える2035年頃の住宅事情に関して、専門家は次のように述べています。

日本人男女の平均寿命が84歳(2015年世界保健機関発表)ということを参考にすると、2035年前後から、団塊世代の死亡数が一気に増えると予想されるのです。
そのため、住宅地の行く末は、団塊世代の死後に相続する子供世代(団塊ジュニア世代)や親族が、実家をどのように取り扱うかにかかっています。
(中略)
実家の売却・賃貸が進まなければ、近い将来、まちのあちらこちらで空き家が一気に増えるという、言わば「時限爆弾」を日本は抱えているのです。

野澤千絵「老いる家 崩れる街」講談社現代新書

このことから、2035年頃には、不動産市場には売り物件があふれ、総体的に価格も下がることが予想できます。

その他・備考

SUMO住宅購入シミュレーション

 

にほんブログ村 その他生活ブログへブログ王ランキングに参加中!
にほんブログ村人気ブログランキングへ


コメントを残す

メールアドレスが公開されることはありません。 * が付いている欄は必須項目です

CAPTCHA